個人でできるインフレ対策5選!個人向け国債や変額個人年金保険は強い?

インフレは私たちの生活に影響を及ぼします。

物価上昇が給与に反映されなくてもこれまでと同じような生活を続けるには、個人でもできる対策をとる必要があります。

本記事はインフレとはどのような状態を指すのか解説しながら、個人でできる5つのインフレ対策を紹介します。

インフレとは?個人に与える影響、対策が重要な理由とは

インフレはインフレーションの略で、物価が上がった状態を指します。

 

物価が上がるとモノ・サービスの値段も上がります。これまでと同じ金額では買えなくなるので出費が増えてしまいます。

給与も並行して上がれば家計への影響は小さいです。一方、手取りは変わらないのに物価が上がっていれば、家計を圧迫します。

インフレは資産価値を下げます。

商品の価格が上がれば、上がる前後で同じ金額を用意しても買えるモノが少なくなります。モノを買える力が減った、言い換えるとお金の価値が下がったということです。

インフレが続けば、保有している資産の価値も下がり続けます。

 

生活費が増えても生活水準をキープするため、また、貯蓄の価値を守って将来の資金に備えるためには、個人でもできることはした方が良いです。

個人でできるインフレ対策5選

  • 定期預金
  • 分散投資
  • 借り入れを控える
  • 節約
  • 知識を身につける

定期預金

物価が上昇してもある程度の貯蓄があると不安が和らぐでしょう。

預金は株式投資などのように短期間で大きなリターンは得られませんが、元本保証で安心です。

分散投資

資産運用には複数の方法がありますが、ローリスクハイリターンのものはありません。

リスクを分散させながら資産運用を進めるなら、分散投資が有効です。

 

株式投資や投資信託、不動産投資、外貨建てなど、リスクとリターンの大きさが異なる商品で運用することがポイントです。

預金の他、個人向け国債もリスクは低めです。

中でも、10年物の個人向け国債はインフレに強いと言われています。国債の中で唯一変動金利で、その時のインフレ率や市場金利に基づく金利が設定されるためです。

将来インフレになった時も対応しやすいです。

変額個人年金保険ならインフレで株式相場が上がれば運用で得られる保険金・年金額も増える可能性があり、インフレ時に有利と見られます。

変額個人年金保険は保険、年金、運用が一緒になった商品です。運用実績によっては受け取れる年金が増えることから、老後の資金づくりとして注目されています。

 

の価格は物価上昇に比例します。インフレ時も価値が保たれると考えられることから、金への投資もおすすめです。

借り入れを控える

住宅ローンを組むなど借り入れが必要なことはあります。

インフレが進むと金利が上がる傾向です。金利が上がれば返済額の負担が大きくなってしまいます。

 

借り入れせずに済むのが理想ですが、借り入れが残っている時には返済プランの見直しや繰り上げ返済などで金利上昇に伴う返済の負担を減らすことが大切です。

節約

節約だけで資産を増やしたり守ったりするのは難しいです。

しかし、資産運用しながら節約することは、出費を増やして手元に残る金額を増やせるため無駄ではありません。

食料品を無駄にしない、水道の出しっぱなしや電気のつけっぱなしを止める、省エネ性能の高い家電に変えるなどを心がけましょう。

知識を身につける

市況を読めて状況に適した対処ができると、インフレ下でも必要以上に慌てずに済みます。

書籍や専門家から話を聞くなどで情報収集することをおすすめします。

個人レベルでも物価上昇に備えることはできます!

インフレは家計に影響を及ぼしたり資産価値の低下を招きます。

節約や預金を増やすだけでは限界があるため、資産の分散投資を検討してみてください。

どの運用が向いているかは人によって異なります。許容できるリスクの種類・程度がはっきりすると、ご自身に合う資産運用が見えてきます。

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